西日本短期大学

（1）『情報化社会の法学入門』平成18年4月(2006年）、法律文化社、共著

（2）『看護従事者のためのわかりやすい関係法令』平成20年12月(2008年）、嵯峨野書院、共著

（3）『情報化社会の法学入門（第2版）』平成21年10月(2009年）、法律文化社、共著

（1）「反トラスト法上の私訴におけるスタンディングの要件の検討〔I〕～〔III・完〕」、平成16年～平成18年（2004年～2006年）、西日本短期大学大憲論叢　第45号～第47号、単著

（2）「独占禁止法24条の「著しい損害」要件の検討―関西国際空港島新聞販売事件を素材として―」、平成19年3月（2007年）、西日本短期大学大憲論叢　第48号、単著

（3）「〔経済法判例研究〕ゆうパック事件控訴審判決―独占禁止法24条の「著しい損害」の有無に関連して―」、平成20年3月（2008年）、西日本短期大学大憲論叢　第49号、単著

（4）「レジ袋有料化と独占禁止法の関係に関する覚書」、平成21年3月（2009年）、西日本短期大学大憲論叢　第50号、単著

（5）「〔消費者法判例研究〕商品先物取引に消費者契約法の適用が認められた事例」、平成21年3月（2009年）、西日本短期大学大憲論叢　第50号、単著

（6）「リサイクル等に係る共同の取組に関する独占禁止法上の指針に係る相談事例の整理・検討」、平成21年10月（2009年）、福岡工業大学環境科学研究所所報　第3巻、単著

（7）「〔消費者法判例研究〕商品先物取引において不利益事実の不告知に基づく取消が認められた事例」、平成22年3月（2010年）、西日本短期大学大憲論叢　第51号、単著

（1）「反トラスト法上の私訴制度」、平成18年3月（2006年）、九州経済法研究会第65回定例会報告

（2）「商品先物取引における断定的判断の提供」、平成20年9月（2008年）、金融取引法研究会第154回定例会報告

（3）「リサイクル等に係る共同の取組にする独占禁止法上の指針に係る相談事例の整理・検討」、平成21年3月（2009年）、福岡工業大学環境科学研究所環境研究発表2009

（4）「（判例研究）商品先物取引において消費者契約法4条2項に基づく取消が認められた事例」、平成21年9月（2009年）、金融取引法研究会第164回定例会報告

（5）「入札談合における違反行為の立証―ストーカ炉入札談合事件東京高裁判決を素材として―」平成22年3月（2010年）、福岡工業大学環境科学研究所環境研究発表2010

（6）「株式会社セブン－イレブン・ジャパンに対する排除措置命令について」平成22年3月（2010年）、審決・判例研究会第33回定例会報告

（7）「（判例研究）金の商品先物取引の委託契約において将来の金の価格は4条2項本文にいう『重要事項』に当たらないとされた事例」平成22年6月（2010年）、金融取引法研究会第172回定例会報告